ここ数年でスマートフォンを始めとするスマートデバイスの導入が企業にも広がってきています。
弊社は仕事がら導入を検討されている企業と話しをする機会が多いのですがiPhoneなら安心といった声を未だによく聞きますので、今回はiOS、Android、それぞれのアプリの現状についてご紹介させて頂きます。

モバイルアプリのリスク管理を手掛ける米Appthorityが2014年8月に公開したリポートによると、
Androidアプリストア「Google Play」で入手できる無料アプリ上位100種の88％が、「UDID」「IMEI」（＝端末の識別コード）
といった端末を識別するデータを収集しています。
また、82％のアプリでは何らかの形で位置情報を追跡し、30％がユーザーの連絡先情報へアクセスしているという結果になっています。

Appleの「App Store」で入手できる無料アプリのトップ100の半数以上が、Androidアプリと同様にUDIDのデータを利用し、
位置情報を追跡している。また26％のアプリはユーザーの連絡先情報にアクセスしているという。

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■有料アプリはどうでしょう
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Android向け有料アプリのトップ100について、その65％がUDIDのデータを利用し、49％が位置情報を追跡。
14％が連絡先情報にアクセスしている。
iOS向け有料アプリでは、28％がUDIDのデータを利用し、24％が位置情報を追跡。8％が連絡先情報へアクセスしている。

このようなモバイルアプリによるデータ収集は企業や利用者に多くのリスクをもたらします。

例えば、社員が会社のメールアカウントを個人所有のスマートフォンで同期した場合
（社用端末を貸与していない企業ではよくあるケースです）、そのスマートフォンは取引先の連絡先などの
アドレス帳などにアクセスできるようになる可能性があります。

さらに前述した連絡先情報を収集するアプリをインストールしそれが悪用されてしまった場合どんな事が起きるのでしょう。
連絡先に登録されている企業の会社に迷惑電話をかけたり、取引の状況を見て企業の内情を把握したり、もっと直接的な話で
いうとあなたのライバル企業に取引先に提示している情報を売られてしまう可能性だってあります。

このような状況を考えるとiPhone、iPadだからといって何かしら対策を実施された方が賢明と言えるのではないでしょうか。

もちろん、既に様々な対策をおこなっておられる企業も多いかと思いますが、
少しでも不安を感じた方は一度各端末の状況を把握する事を強くお勧めいたします。

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